ホームレスが路上で販売する雑誌、『ビッグイシュー日本版』。
毎月1日、15日に発売される雑誌の販売者は、全国で約120人（2019年３月末現在）。
その販売者たちのサポートは、ビッグイシュースタッフのほか、大学生をはじめとしたインターンによっても支えられています。
今回は、東京事務所の販売サポート業務で4ヶ月間インターンをしてきた早稲田大学3年生の山中さんに、インターンに応募した動機や、やりがいについてインタビューをしました。
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福島第一原発２号機で燃料デブリの初調査。取り出しは廃炉工程の最も困難な作業、試算32兆円、廃炉費用はさらに膨らむ?!
共感を生み、人を巻き込む文章の書き方とは？「ソーシャル×ライティング」の教室＠東京レポート
「“書くこと”に苦手意識を持っているＮＰＯスタッフ」や、「職場と家の往復の毎日、このままでいいのだろうか」と感じる副業ライター志望の人…そんな人たちが、2019年4月、代々木上原で開催された「ソーシャル×ライティング」の教室に集まった。
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農業×太陽光発電の可能性は、僻地であればあるほど大きくなるー電力システムの分散化がもたらすのは地域社会への経済的効果と持続可能なアプローチ
太陽光発電式のエネルギーを使うことで農作業にどれほどのメリットがあるものなのか、ジンバブエの農家たちも気づき始めている。持続可能なエネルギー技術によって誰よりも恩恵を受けるであろう農家たちへのより良い教育と情報提供を、専門家らは呼びかけている。
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法外な電気代に苦しむ人口4000人の街が太陽光発電の導入でエネルギーの民主化へ／リオデジャネイロの貧困街の抵抗
貧富の差が激しいブラジルには、ほぼすべての都市郊外に貧困街「ファベーラ」が存在する。低所得層の人々が暮らすエリアにもかかわらず、長年、桁外れに高い電気代に悩まされている。
そんな状況をテコ入れすべく、2015年、2人の男性が主力となって太陽光発電の導入を推進するソーシャルビジネスを立ち上げた。活動開始から数年、早くも電気代の大幅削減に成功する事例が続いている。この取り組みが始まった背景ならびに現状について国際開発系ニュースに強い通信社「Inter Press Service」の記事を紹介する。 続きを読む
売電目的の自家発電から「電気が使えない日」にみんなで備える市民発電へ
2018年６月の大阪北部地震では１７万戸停電し２時間半で復旧したが、9月6日の北海道胆振東部地震では約２９５万戸が停電、全ての停電が解消したのは10月４日だという。
また、災害ではなくともベネズエラのように国土全体が長期間たびたび停電ということも起こっている。
「電気は使えて当たり前」の生活をしているとなかなか意識しづらいが、いったん停電となるとできないことのあまりの多さに直面し愕然とする。
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「路上で生活する子ども」をなくしたい。フィリピンのストリートチルドレンに 職業訓練を－認定NPO法人 アジア・コミュニティ・センター21
マニラ首都圏だけでも万単位の子どもや若者が路上で暮らすフィリピン。現地のNGOと協力して彼らの自立を助ける支援をしているアジア・コミュニティ・センター21。その活動を聞いた。続きを読む
4月15日発売の『ビッグイシュー日本版』357号、表紙は「ティモシー・シャラメ」、特集は「市民発電所」
「勝つためのスポーツ」と「コミュニティとしてのスポーツ」のコーチの違いとは？／社会的困難を抱える人々へのコーチング勉強会
