コロナ禍が世界中で「マスク着用」を新しい常識・マナーとしてしまった。しかし、自分たちの身を守るためのマスクが、聴覚障害者たちにとっては深刻なコミュニケーション阻害要因にもなりうると、アリゾナ大学聴覚学准教授のニコル・マッローネが警鐘を鳴らす。
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「マスク着用」で困る人たち ー 聴覚障害者たちのコミュニケーションに配慮を
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コロナ禍は発達障害や知的障害のある人たち、その支援者に相当厳しい状態をもたらす
新型コロナウイルス感染拡大を受け、誰もが平時より大きな不安を感じている。食料は手に入るか、生活に必要なサービスは利用できるか、仕事には行けるのか、自粛生活に耐えられるか、そして自分も感染してしまわないか.....日常生活に起きたさまざまな変化ならびに世界レベルの不安定にどうにか折り合いをつけていっている状況だが、発達障害や知的障害のある人にとっては、その影響はずっと大きなものである。英ウォーリック大学博士課程でメンタルヘルスを研究するダニエル・アダムスが解説する。続きを読む
ベーシックインカム導入で国民のメンタルヘルスを向上させ、「貧困」「格差」「社会的孤立」が生む社会課題を減らすー英国の保健学教授からの提言
近年、「ベーシックインカム（BI）*1」の是非が語られる機会が増えている。国民すべてに最低限の所得を保障することで多くの経済的困難を解決できるのではないかとするこの施策だが、私たちのメンタルヘルス（精神的な健康）をどれほど改善できるのかという視点はあまり触れられていない。英スコットランドのストラスクライド大学保健学教授マシュー・スミスが「BIのメンタルヘルス改善効果」を解説する。
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6月1日発売の『ビッグイシュー日本版』384号、表紙＆特集は「在宅自炊指南」、スペシャルは「デヴィッド・アッテンボロー」
久々の学校再開にあたり教育関係者が配慮すべきこと4つ ― カナダの専門家からの提言
2020年2月27日の突然の全国一斉休校要請から３カ月が経ち、多くの学校が６月より授業再開となる見込みだ。しかしこの決定についても、さまざまな不安の声が渦巻いている。学校側は、子どもたちとその家族を心理的・社会的に支えつつ、学習面の支援を行っていかなければならない。カナダ・マギル大学の准教授で「子どもと家族の研究センター」代表を務めるデルフィン・コリン・ヴェツィーナが、ケベック州の小学校再開*にあたり提言した「学校側が考慮すべきこと」を紹介したい。
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“創憲の時代”に民間人が起草した「五日市憲法」とは？ 幕末維新期から二十数年間、生まれた102の憲法草案―新井 勝紘さん
幕末維新期からの二十数年間、日本各地で民間人による102もの憲法草案が作られた。国民の権利保障に重きを置き、現代に通じる先駆的な条文が多数盛り込まれた「五日市憲法」もその一つだ。それを最初に手にして以来、五日市憲法の研究を50年余り続けてきた新井勝紘さんに、その時代背景や内容について聞いた。 続きを読む
コロナ禍を"アーカイブ”。休館中の美術館が赤字に苦しみつつ文化を未来につなげる動き
100年前に世界中で大流行した「スペイン風邪」。
このキーワードでの検索数はこれまで月に数千回程度だったが、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い数十万回に増えたという。（「Ubersuggest」サジェストによる）
過去に学びたい人類にとって、正しく歴史がアーカイブされてることはとても重要。遠い将来、2020年の「コロナ禍」について調べる未来人のために、「今」を適切にアーカイブしようとする動きがある。考古学者として30ヶ国以上の文化遺産に関わり、オーストラリアのフリンダース大学で教鞭を執るアンナ M.コタルバ・ モーリーが解説する。
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ホームレス当事者・経験者が、「あのときああしていればよかった」と思うこととは
米国では失業保険の申請が3600万件を超えたという（2020年5月14日時点）。“普通に” 働き、“普通に” 暮らしてきた多くの人たちが、新型コロナウイルス感染症拡大の煽りを受けて、仕事だけでなく家まで失う事態に見舞われている。そう、「ホームレス」というのはものすごく特別な人だけがなるものではないのだ。
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頼りない政府のコロナ対策をあてにせず、違法組織が必要な措置を指揮する国々。その思惑とは
リオデジャネイロ（ブラジル）やベイルート（レバノン）では、新型コロナウイルス感染症対策を指揮しているのは過激派組織やテロ組織、ギャングの構成員らだ。政府の後手後手な対応に代わり、ときに独裁的なやり方ながら、外出禁止令など必要な措置を講じているのだという。メリーランド大学政治学博士課程在籍の研究者ジョリ・ブレスワフスキが報告する。
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