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カテゴリ: INSPニュースサービス


トレンド発信地・シリコンバレーで、2019年後半あたりから注目を集めているものに「ドーパミン・ファスティング(ドーパミン断ち)*1」がある。サンフランシスコの心理学者キャメロン・セパ博士が提唱したもので、食事やセックス、飲酒、SNSなどへの接触を一時的に断つことで、「快感」を生み出す脳内化学物質ドーパミンの分泌を減らそうというのだ。

そうすることで脳が「リセット」され、物事を新鮮に捉えられ、より深く洞察できるようになる効果がある、と熱心な実践者たちは信じている。極端な例では、社会的なつながりをすべて絶ち、他者とのアイコンタクトまで避けようとする人も出てきているとか。

実際にはどれほどの効果があるのだろうか? レディング大学のシアラ・マケイブ准教授が、「脳の報酬系」研究者としての見解をオンラインメディア『The Conversation』に発表した。
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 少し前、SNSの一部のユーザーのあいだで「日本のホームレス人口が激減している」ことが話題になった。たしかに、2003年の厚生労働省調査で全国に25,296人確認された路上生活者は、2019年の最新調査では4,555人となっている。しかしこの数字で注意したいのは、「日中の」「路上や河川等で」調査した結果としては減少傾向にあるというだけで、必ずしも「定まった住居を持たない」人の実数ではない点だ。
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 ファストファッションは多くの人の犠牲の上に成り立っていることを、どのくらいの人が意識しているだろうか。近年、アパレル産業の生産拠点がアジアから東欧の旧共産圏に移す動きが起きていることを受け、セルビアのストリート誌『Liceulice』がその実態を取材した。アパレル業界の世界的労働組合「Clean Clothes Campaign(以下、CCC)」のセルビア支部、ボヤナ・タミンジヤとステファン・アレクシッチに話を聞いた。

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環境問題、災害、貧困・格差、病気、フードロス、差別、マイノリティへの偏見…多すぎる社会課題に、多くの人は気づいていないか、気づかないふりをする。またはあきらめ、慣れてしまっているかもしれない。

それどころか、社会課題に取り組もうとする若者に対して「生意気」「口の利き方がなってない」「やり方がまずい」などと批判する大人たちも多い(しかし「よいとすること」の基準が違うのか、批判者たちが社会に対して「よいやり方で」「よいこと」をしているというニュースは耳にする機会は少ない)。

そこで今回は、10代・学生時代から社会に対して「うまく」働きかけ、着実に仲間を増やしつつある若者たちの記事を紹介してみよう。
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 メルボルン生まれのジョージー・ストーンは、生物学的には男だが、幼い頃から性自認は女だった。10歳の時に家庭裁判所から許可が下り、「ホルモンブロッカー」*1というホルモン療法を受けた。この国内最年少のケースが先例となり、オーストラリアでは10代以下の若いトランスジェンダーに関する法整備が大きく進むこととなった。
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 住宅価格の高騰により“普通の人々” には手が届かない物件ばかりになった街では、「車」が一つの “アフォーダブル住宅”* となっている。その代表が、ハイテク業界の好景気から住宅価格の高騰が著しいシアトルだ。ホームレス状態となる人々が急増しており、車上生活者の数はこの10年で約4倍に増加(キング郡全体で881人から3,372人に)。シェルター外で生活する人の少なくとも30%が「車」で生活していた。

しかし、ホームレス人口の急増を受けて駐車規制を強化する自治体も増えている。その上、路上生活者と比べると車上生活者についてはあまり知られていないという状況もある。そのため、環境改善を求める声はなかなか届かず、ただでさえ不安定な生活が脅かされているという。シアトルから届いた最新レポートを紹介する(掲載元: 『The Conversation 』)。




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 プラスチックストローの使用をやめる「Straw No More(もうストローは使わない、の意)」に取り組み始めたのは、モリーが9歳の時。1年もしないうちに、国内・海外合わせて90校以上を巻き込み、地元のケアンズ市議会でも「使い捨てプラスチック製品の使用削減」が決議されるほどの影響を見せている。続きを読む
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 12月、南半球は夏真っ盛り。2019年、オーストラリアの全国平均気温が40.9℃を記録し、史上最高気温となったことがニュースになった。エリアによっては50度に迫り、山火事も続き、気候変動による「非常事態宣言」が出される状況となっている。そんな厳しい環境変化のなかで、割を食らいやすいのはたいてい社会的弱者やマイノリティだ。
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 ワシントンD.C.ではホームレスの人たちへの支援として「早期再入居(Rapid Re-housing)*」という住宅斡旋プログラムが実施されている。しかし実際には、経済的自立に至らない等、さまざまな問題点が指摘されており、いったんは住まいを斡旋してもらった人たちが再びシェルターに舞い戻る事態などが起きているという。
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