偏見を持たれがちな精神疾患のある人たちに、デジタルツールを活用し課題の共有をスムーズに

2020/03/26

精神疾患のある人たちはただでさえ苦しい状況にあるのに、偏見や差別に遭うとその苦しみは何倍にも膨らんでしまう。しかし現実には、日常生活だけでなく医療の現場ですら偏見を持たれている実態がある。この問題解決に向け「デジタルツールの積極活用」を提案するウェスタン大学（カナダ）のジャビード・スクヘラ准教授の意見を紹介する。続きを読む

乳がん患者の“残された乳房”を守る新発明「スマート・アーマー（Smart Armor）」。17歳の発明家マッキンリー・バトソンが語る「若者の強み」とは

2019/12/11

若者が世界を変えつつある。前回の記事（10代の感性が社会を変える。アメリカの銃乱射事件をきっかけに、発言力を増す若者たち）で紹介したのはアメリカの若者だが、オーストラリアにも目覚ましい活躍をする若者たちがいる。まずは 17歳の発明家を紹介しよう。
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ビッグイシューを「転売」!? 読者が「販売者」になることで元の販売者の収入をアップさせるサイクル：『ビッグイシューUK』の新プロジェクト「ペイ・フォワード」

2019/11/06

2019年4月1日、『ビッグイシューUK』（英国版）が「ペイ・フォワード（Pay It Forward: 親切を次につなぐ、の意）」という新たな取り組みを導入すると発表した。急速な成長を見せているモバイルバンキングサービス「Monzo※」を利用し、販売者たちに新たな収入の流れを生み出す狙いだ。これにより、『ビッグイシューUK』は世界初の “転売可能”な雑誌となる。続きを読む

ブタがクリーンエネルギーを生み出し、電気代削減・環境改善・農作物の品質改善！ブラジルの小さな自治体のチャレンジ

2019/10/22

関電幹部が「原発キャッシュバック」を受けていたという報道に、「クリーンなエネルギーと謳っておきながら運営がクリーンではないじゃないか」と辟易した人も多いかもしれない。しかし小さな自治体でなら、「クリーン」な関係でクリーンエネルギーを作り、供給できる可能性がある。

ブラジル南西部パラナ州の小さな町では、一風変わった資源からクリーンエネルギーを作り出す試みが進められている。そのエネルギー源とは「豚」。養豚を主産業とするこの小さな自治体で、プロジェクトが始動するまでの紆余曲折を追った。

銀行口座や信用情報がなくても大丈夫！？小規模農家を救う「金融包摂」。ブロックチェーンを活かして実績を証明

2019/10/07

日本国内の農業従事者はこの9年で約90万人減少（※農林水産省、農業労働力に関する統計より）。
「種子法」の廃止、農業従事者の高齢化など、小規模農家にとって明るいニュースはあまり聞かれない。

その一方で、今回ご紹介したいのがカリブ海の島国ジャマイカの取り組み。銀行口座すら持っていない小規模農家の生産性をアップさせようと、ブロックチェーン技術を使った融資を受けやすくする仕組みづくりが始まっている。

「ポケモンGO」をソーシャルワーカーが高齢者に勧める街もあるー健康増進、社会参加を促すために、これからのゲームが目指すべきこととは

2019/08/27

2016年にリリースされるや、大きな社会現象を起こした「ポケモンGO」。当初の爆発的な利用はおさまったものの、今でもヘビーユーザーがしっかりと使い続けている*。さらに昨今では、社会的に孤立している人々を救う上でもこのゲームが一役買っているという。ロイヤルメルボルン工科大学教授のラリッサ・ヒョースとカタルーニャ公開大学教授ジョルディ・ピエラ・ジメネスが、学術研究ウェブメディア『The Conversation』に寄稿した記事を紹介する。

“移民のせいで失業”を心配するより、いま検討すべきはロボティクス・オートメーション化による単純労働者の失業インパクト

2019/06/17

「移民が増えると自国民の仕事が奪われる」戦々恐々とする人も少なくないようだが、実際にはその心配はほとんどなさそうだ。それよりも、単純労働者の仕事を大量に奪うのは、ロボティクス依存によるオートメーション化。政治家たちはろくに触れないが、今、真剣に考えなければならないのはそうした現実への対策だ。
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農業は大きなビジネスチャンス。アプリや動画で農業の成功モデルを配信、若者が持つイメージを変えていくアフリカの取り組み

2019/05/05

農業は世界的にみると13億人以上の人々が従事している産業であり(*)、大きな雇用をもたらすとともに、人々の主要な所得・生計手段となっている。

ところで、世界中の「耕作に適していながら開墾されていない土地」の6割をアフリカが占めているのはご存知だろうか。なのに、アフリカ諸国は飢餓や貧困の問題に直面している。その理由は、小規模農家の多くが高齢化し、作物の生産量が落ちていることにある。そこで、若者が「農業に持つイメージ」を挽回しようとアクションを起こす若い起業家たちが現れ始めている。