パンデミックを受け、多くの教員が紙の教材をあきらめ、電子媒体やマルチメディア（映像、静止画、音声、文字など、情報をデジタルデータ化したもの）を用いた講義にシフトせざるを得なくなっている。

画面上で読むのと紙で読むのでは、文章の理解度は同じなのだろうか？ 同じ内容を学ぶのに、紙媒体で読むのと、耳で「聞く」、画面で「見る」では、同じ効果が得られるのだろうか？ 電子媒体と紙媒体での習熟度の差異について研究を行ってきたアメリカン大学の言語学名誉教授ナオミ・バロンが、学識者たちによる寄稿サイト『The Conversation』で発表した最新記事を紹介しよう。
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 緊急事態宣言が繰り返されるたびに経済も甚大なダメージを受けており、「現金給付」の必要性がかつてないほど叫ばれている。このような緊急事態においては、速やかな支給があって然るべきだ。困窮者への現金給付の動きは、世界的に広がっているものの、万能薬にはなりえないとドレイク大学の経済学准教授ヒース・ヘンダーソンは指摘する。ヘンダーソン教授がオンラインメディア『The Conversation』で発表した記事を紹介しよう。続きを読む

 米国の個人寄付総額は30兆円規模、日本の40倍近いと言われている*1。そんな寄付大国で、寄付者にある変化が起こっているという。アメリカの一般家庭のチャリティー寄付について、インディアナ大学傘下の女性慈善研究機関（Women’s Philanthropy Institute）で副所長を務めるジャクリーン・アッカーマンらが行った最新の調査結果を紹介する。
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 大阪市内における2020年の孤独死（死後4日以上経って発見された死亡）は年間1,314人にも上り、増加傾向にある。その多くが65歳以上だ*。しかし、「高齢者の孤独」という深刻な社会問題に悩むのは日本だけではない。
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 米国テネシー州ジャクソンで暮らすエドワード・ミッチェル（34歳）は、17歳のときにひき逃げ事故に遭い、脊髄を損傷した。しかしそんな彼にも他の人たちと同様、食費や公共料金などの生活費がかかる上、自立した生活を送るには、住居のバリアフリー改修、介助サービス、話し言葉をテキスト表示させるツール、自分で運転して通勤できるよう車のカスタマイズなど、生活環境を整えるお金もかかる。
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 トランプ元米大統領はかつて、気候変動問題への怒りを表明した活動家グレタ・トゥーンベリに皮肉を込めてツイートした*1。「彼女は明るく素晴らしい未来を夢見ている、とても幸せそうな女の子のようだね。清々しい！」
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 コロナ禍が世界各地の水道事業の財政にすさまじい影響を及ぼしている。何百万もの家庭や企業が収入減により水道代を支払えなくなる中、水道事業の運営コストは急増しているのだ。カナダ・クイーンズ大学のグローバル開発教授デビッド・マクドナルドらの見解を紹介したい。続きを読む