飲食店業界に蔓延する肉体的・心理的・性的な暴力

2023/11/25

2023年4月、有名シェフ、バーバラ・リンチ*1のもとで働く従業員による告発記事が『ニューヨーク・タイムズ』紙と『ボストン・グローブ』紙に掲載された。職場で暴力が常態化しているとの内容だが、飲食店業界で働いたことのある人たちなら、今さら驚くようなものでもないかもしれない。この業界に蔓延する暴力的な職場環境について、ハワイ大学ヒロ校の社会学准教授エレンT・マイサーらが『The Conversation』に寄稿した記事を紹介する。
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ピカチュウが引退しても続くポケモンアニメの世界的人気

2023/11/17

ポケモンは25年以上にわたり、任天堂が世界に誇るタイトルであり続けてきた。海外ではポケモン人気はどう解釈されてきたのだろうか。英ポーツマス大学にてメディア文化について教鞭をとるリンカーン・ジェラティ教授が、『The Conversation』に寄稿した記事を紹介しよう。

米国の音楽教育における５つの変化

2023/11/11

学校での音楽の時間といえば、大人数での合唱やクラシック音楽を思い浮かべる人が多いだろう。しかし、それも時代とともに変わりつつある。米国の音楽教育には、1920年代に吹奏楽が取り入れられ、1950年代にマーチングバンド（行進しながら楽器を演奏する）が広がるなど、これまでも大きく変化してきた。そしてさらに、近年起きている変化によって、幼稚園から大学まで、より多くの学生たちが学校や地域の音楽活動にかかわるようになっている。サウスフロリダ大学のクリント・ランドルズ准教授が『The Conversation』に寄稿した記事を紹介する。続きを読む

オーストラリアの先住民が率いる「バンガラ・ダンス・シアター」。精神の時代、社会を舞台に人類の壮大なオペラ

2023/10/18

６万５０００年以上前、オーストラリア大陸へ渡り、全土に居住していた先住民たちは、今や人口の３・３％だ。入植した英国人による大虐殺の歴史は現在も話題にされにくいが、蓋をした過去に目を向けてもらうべく踊るダンサーたちがいる。続きを読む

“地元の公共市場”は地域の宝物。庶民の台所を再開発から救った一人の女性（ベトナム）

2023/10/13

ベトナムの首都ハノイ、４人家族のトラン家では夕食の準備が進む。材料は冷凍庫から取り出して解凍するのではなく、母のハ・トランが仕事帰りに近所の市場で買ってきた新鮮な豚肉と卵だ。こうした習慣は多くのベトナム家庭に染みついている。「私はハノイで７歳の頃から、おつかいで市場へ行っていました。近所には市場が二つあり、どちらも２ブロック先の近さでした」とトランは言う。続きを読む

持続可能な事業を支える「グリーンジョブ」の人材が不足している

2023/09/13

行き過ぎた大量生産・大量消費の当然の帰結として、世界的に高まっているサステナビリティ（持続可能性）の課題。企業は「最高サステナビリティ責任者（Chief Sustainability Officer）」といったポストを設けて対応に当たらせるかもしれないが、それだけではまったく事足りない。アリゾナ州立大学の教授でサステナビリティを専門とするクリストファー・ブーンが『The Conversation』に寄稿した記事を紹介しよう。続きを読む

国民の大半が電子行政システムを信頼しているエストニア。その圧倒的デジタル化状況

2023/08/13

北欧の小国エストニアは、2023年３月５日に実施された国民議会選挙でデジタル的に大きな節目を達成させた。インターネット投票した人が初めて、有権者の半数を超えたのだ。政治学者として選挙制度を研究しているウェストバージニア大学政治学教授エリック S.ヘロンが『The Conversation』に寄稿した記事を紹介する。続きを読む

公正・持続可能性に寄与する仕事「グリーンジョブ」人材のニーズが高まるも、教育が追い付いていない現状

2023/08/09

気候や環境を守らねばとのプレッシャーが高まるなか、「グリーンジョブ」の需要が高まっている。しかし、世界的にはスキル不足が懸念されている。

地球環境の保全や復元に寄与する仕事「グリーンジョブ」は、今後、世界的に大きく増えると予測されている。化石燃料産業の縮小とグリーン投資*1の拡大を背景に、クリーンエネルギー*2 と自然保護の分野だけでも、今後10年で数千万人規模の雇用が生まれる可能性がある。グリーンジョブとは具体的にどんなスキルが求められ、どんな役割を担い、どこで雇用が生まれるのか。公正な賃金は支払われるのかーー。「こうした疑問に答えていかなければ、“公正な移行”という目標を達成するのは難しいでしょう」と指摘するのは、世界のエネルギー転換に取り組む米シンクタンクRMI（Rocky Mountain Institute）のシニア戦略部長ニック・ペスタだ。

独裁により100以上のラジオ局が閉鎖に―「情報の砂漠化」ベネズエラの現状

2023/05/27

ベネズエラではこの１年で、政府によって100以上のラジオ局が閉鎖に追い込まれている。メディアの衰退に拍車がかかり、市民の情報アクセスはますます難しくなっている。ジャーナリズム学教授で、メディア監視機関「メディアナリシス」の共同設立者マリエラ・トレアルバは、「（ベネズエラの地方部では）市民が情報を得るための最後かつ唯一の窓口だったラジオ局が、急速に失われつつあります」と述べる。続きを読む

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