米国中部コロラド州の大都市、デンバーの並木道。
タミー・ヴォーンの朝は、コルファクス・アベニューとブロードウェイ・ストリートの交差点から始まる。出勤日は毎日欠かさず歩道をほうきで掃き、ごみ箱を空にして、このキャピトルヒル地区をきれいな状態に保つことがヴォーンの仕事だ。鮮やかな紫色の制服は、人混みの中でもひときわ目をひく。
Photos: Courtesy of CSG
ごみの収集、道路の高圧洗浄、クリスマスの飾りつけ、街灯修理
ヴォーンを雇用するのは社会的企業のＣＳＧ（Consolidated Services Group）。さまざまな困難に直面する人たちも、分け隔てなく雇用する企業だ。従業員の中には、ヴォーンのようにホームレス状態だった人もいれば、シェルターやテントサイトに住む人、社会復帰を目指す元受刑者もいる。もともとヴォーンは夜勤で働く看護師だったが、デンバーの住宅費が高騰したため家賃が払えなくなって家を失った。「これまでの人生、ずっとデンバーで暮らし、地域のために尽くしてきたんです。なのにその町の家賃の値上げで、追い出されてしまったことに憤りを感じました」と彼女は言う。
Photos: Courtesy of CSG
「でも私は明るい性格だから、怒るなんて私らしくないと思ったのです。ＣＳＧで働き始めて、怒りを感じることが以前よりも少なくなりました。仕事が見つかってうれしいですし、前に進んでいると実感できます」
ＣＳＧは２０１４年から、デンバー市の市街地活性化特区（ＢＩＤ ※）と連携し、公共空間の維持管理に貢献してきた。従業員はごみの収集や日々の清掃にとどまらず、スプレーペイントの除去、道路の高圧洗浄、クリスマスや祭日の飾りつけ、除雪作業、街灯の修理なども担っている。
「清掃は、重要な仕事なんです」と語るのは、ＣＳＧで財務部長を務めるリンダ・レンギェルだ。「掃除に大きな力があることは、研究結果からも明らかです。手入れの行き届いた街は、美観的に好ましいだけでなく、住民を大切にする地域社会というイメージを生み出します」
清掃を行うヴォーンのような従業員にとっても、とりわけ大きな意味を持つ。「私って、特使のような存在なんじゃないかって思うこともあるんです。観光客も訪れるような、デンバーの顔ともいえる人気エリアを、清潔で安全に保つのに貢献しているんですからね」
６割が３年以上の長期勤続。連携ＮＰＯが一時住居を提供
ＣＳＧの使命は、単に雇用するだけでなく、就業を長続きさせるためのツールを提供することだとレンギェルは強調する。同社は健康保険や有給休暇など一般的な福利厚生に加えて、一人ひとりの従業員のニーズに合わせた支援も行う。社内に洗濯機やロッカー、仕事用の電話を完備するほか、公共交通機関のフリーパスも支給。非常勤のソーシャルワーカーを雇用し、時間管理や周囲の人との衝突回避など、ライフスキルに関する研修も充実している。
このような取り組みの効果は、従業員の定着率の高さに表れている。ＣＳＧでは、３年以上の長期勤続者を「コア社員」と呼んでいるが、人事部長のネルダ・グリーンによれば、その割合は58％に上るという。
ＣＳＧが主に仕事や生活支援を提供する一方、住まいのない従業員に対しては地域のＮＰＯコロラド・ヴィレッジ・コラボレイティブ（ＣＶＣ）と連携している。ＣＶＣは、安全に寝泊まりできる屋外テントサイトや小さな家が建ち並ぶタイニーハウス・ヴィレッジといった、家のない人が恒久的な住居に移るまでの一時的な住まいを提供する。
ＣＶＣのプログラム・ディレクター、クイカ・モントーヤは、この事業の使命を誰よりもよく理解している人物だ。彼女自身、かつて家を失ったことがあり、ホームレス状態がもたらす不安定な状況を経験した。「当時は仕事を得るなんて、はるか先のことのように感じられました。でも、家と呼べる場所が提供されて、自分のものが捨てられたり路上のごみと一緒にほうきで掃かれたりすることがないとわかれば、人は前を向いて歩き出せるのです」
ＣＳＧで働くヴォーン自身も、このＮＰＯを通じて住む場所を得た一人。20年12月から、女性向けタイニーハウス・ヴィレッジの中心的存在となっている。清掃の仕事で収入を手にし、屋根のある場所に移れたおかげで、将来への期待も膨らんできた。目下のところ、起業に向けた足固めの真っ最中だ。
「一人目の夫とハーブ製品のビジネスをしていたことがあるのですが、その時のラインナップを改良したいんです。当時は髪・頭皮用のトニックや軟膏、薬などを作っていましたが、今後はもっと健康や美容に役立つようなものを作ってみたいと思っています」
ＣＶＣのモントーヤは、こう付け加える。「屋根があって、ＣＳＧような社会的企業が協力してくれることで、将来に向けた計画づくりが一段と楽になるのです」
※ Business Improvement District。特区内の地権者に課される共同負担金を原資とし、治安改善や不動産価値を高めるために必要なサービス事業を行う組織のこと。米英などで広がっており、デンバーのＢＩＤは「安全でインクルーシブな街」を目指しているが、ＢＩＤは家賃高騰の一因になっているとの批判もある。
（Haven Enterman, Denver VOICE／INSP／編集部）
※上記は『ビッグイシュー日本版』430号からの転載記事です。
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